肢体不自由とは
 身体の動きに関する器官が、病気やけがで損なわれ、長期にわたり自らの力で身辺の処理などを行うことが困難な状態をいいます。
原因となる疾患
 肢体不自由の原因となる疾患について、医学的に原因をたどれば、脳性疾患(脳性まひ、脳水症、脳外傷後遺症など)、脊椎脊髄疾患(二分脊椎など)筋原性疾患(筋ジストロフィーなど)、骨・関節系疾患(股関節脱臼、骨形成不全など)に分けられます。
  今日、乳幼児検診や医学等の進歩により、肢体不自由の原因となる疾患は脳性まひや脳炎後遺症等による脳性疾患が大きな割合を占めるようになっています。
主な原因疾患の種類
1.まひ性疾患
 ・脊髄性小児まひ(ポリオ) ・脳性小児まひ
 ・進行性筋ジストロフィー ・二分脊椎
2.結核性骨関節疾患
 ・脊椎カリエス   ・肋骨カリエス
3.外傷性疾患
 ・切断  ・骨折  ・火傷
4.骨疾患
 ・くる病 ・病的骨折
5.関節疾患
 ・非結核性関節炎  ・先天性股間血脱臼
6.形態異常
 ・顔面裂 ・内反足 ・斜頸
歩行器の写真
脳性まひとは                            (歩行器)
(1) 脳性まひの定義
 「受胎から新生児(生後4週以内)までの間に生じた、脳の非進行性病変にもとづく永続的な、しかし変化しうる運動および姿勢の異常である。その症状は満2歳までに発現する。進行性疾患や一過性運動障害、または将来正常化するであろうと思われる運動発達遅延は除外する。」
  (厚生省 脳性麻痺研究班 昭和43年)
(2) 脳性まひの原因
 脳性まひの原因はさまざまですが、低出生体重(未熟児)、新生児仮死、新生児重症黄疸が3大原因といわれています。しかし、これらは医学の進歩により次第に減少しつつあり、予防不能な原因不明または胎生期に原因のあるものの比率が増えています。発生率は、現在は 0.1%以下に減りつつあります。
胎生期
・先天奇形 ・母体の慢性疾患 ・妊娠中毒 ・子宮内感染
周産期
・分娩外傷 ・重度仮死 ・早産 ・その他の低出生体重 ・重症黄疸
新生児期
・感染症 ・外傷 ・脳血管障害 ・けいれん発作
(3) 脳性まひの随伴障害
 脳性まひは脳の発達途上の重要な時期に障害を受けるため、運動障害だけでなく、いろいろな随伴障害を伴うことがあります。
・知的障害  ・視覚障害 ・知覚運動(感覚運動)障害  ・聴覚障害 ・てんかん  ・言語障害
脳性まひの病型分類
 原因により脳損傷の部位が違い、まひの性質や部位が異なるところから、各種のタイプに分類されています。
@ 痙直型 : 強い筋緊張があり、そのため自分の思うように身体を動かすことが難しいのが特徴です。
A アテトーゼ型 : 身体のコントロールがうまくできず、本人の意図に反して不随運動が生じるのが特徴(低緊張性と緊張性がある)。
B 失調型 : 平衡感覚の障害により、協応動作がうまくいかない。
C 混合型 : 上記の2つ以上の型の特徴を併せ持つ場合。
持ちやすく工夫したいろいろなスプーンの写真
指導にあたって                  (持ちやすく工夫したスプーン等)
(1) 中心となる自立活動の指導
 自立活動の内容は、子どもの障害の重度・重複化、多様化に対応し、適切かつ効果的な指導を進めるため、『健康の保持』『心理的な安定』『環境の把握』『身体の動き』『コミュニケーション』の五つの区分(22の内容)が示されています。

 いずれの指導においても、子どもが自立(子どもがそれぞれの障害の状態や発達段階等に応じて、主体的に自己の力を可能な限り発揮し、よりよく生きていこうとすること)を目指し、障害に基づく種々の困難を主体的に改善・克服しようとする意欲を高めるようにすることが大切です。
 また、個々の子どもについて、個別の指導計画を作成し、長期的及び短期的な指導のねらいに基づき必要な指導内容を段階的に取り上げることや子どもが興味を持って主体的に取り組み、成就感を味わうことができるような指導内容を取り上げることが大切です。
 具体的な指導内容の設定に当たっては、一般に発達の遅れている側面や改善の必要な障害の状態のみに着目しがちですが、子どもの発達の進んでいる側面を更に伸ばすことによって、遅れている側面を補うことができるような指導内容を取り上げることも必要です。
 実際の指導においては、個別指導やグループ指導などの授業形態を工夫し、効果的にティームティーチングを取り入れるなどの配慮が必要です。また、子どもの学習活動への主体的な参加を促すよう、教材・教具の開発や補助用具の使用など創意・工夫を行うと共に、コンピュータ等の情報機器を有効に活用し、指導の効果を高めるようにすることが大切です。
(2)家庭・福祉機関・医療機関等との連携
 子どもの実態把握、指導内容、指導方法等について、学校と家庭(保護者)が十分に連絡を取り合うことは非常に重要なことです。
 加えて、個人情報保護に十分配慮しながら、子どもに関係する福祉機関や医療機関等との連携を密に図ることも大切なことです。
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