調査・研究
授業研究や校内研修などの資料としてご活用ください。
内容の詳細については、高等学校教育推進室にお問い合わせください。
１．基本方針・研究の種類
◯ 基本方針
１．府内の小学校、中学校、高等学校、支援学校や教育行政のニーズに応え、また、教育センターで実施する教職員研修の内容を充実させることを目的として、社会の変化や学問の進歩に対応した、先進的で実践的な調査・研究を行う。
２．教育センター全体の研究体制のもとに、プロジェクト・チームを編成し、センター職員以外の研究協力委員の協力を得て推進する。
３．調査・研究の成果を府内の学校教育や府の教育行政に還元する。
２．教育センター全体の研究体制のもとに、プロジェクト・チームを編成し、センター職員以外の研究協力委員の協力を得て推進する。
３．調査・研究の成果を府内の学校教育や府の教育行政に還元する。
◯ 研究の種類
１．重点研究（学校や教育行政の最も要請の高い教育課題の研究、全所的に取り組むような大規模なプロジェクト研究）
２．課題研究（教科教育･教育課題等について、所員や研究協力委員によるプロジェクト･チームを編成して行う研究）
３．特別研究（全国教育研究所連盟、大阪府教育研究所連盟等の加盟機関における共同研究、他の機関との共同研究、重点研究・課題研究以外の文部科学省科学研究費補助金による研究等）
２．課題研究（教科教育･教育課題等について、所員や研究協力委員によるプロジェクト･チームを編成して行う研究）
３．特別研究（全国教育研究所連盟、大阪府教育研究所連盟等の加盟機関における共同研究、他の機関との共同研究、重点研究・課題研究以外の文部科学省科学研究費補助金による研究等）
２．近年の取組み
令和８年度
| 区分 | 研究主題・内容 |
|---|---|
| 課題 |
学校支援に向けた生成AI活用基盤の構築
事務作業、研修企画、アンケート分析など日常業務における生成AIの具体的な活用方法を検証し、その活用事例や有効なプロンプトを収集・整理する。さらに、収集した事例を基に学校園でも活用可能な方法を整理し、将来的な生成AI活用モデルの構築に向けた基礎的知見を蓄積する。
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| 課題 |
教員の「成長」に影響を与える「役割」「環境」に関する調査・研究
教員に与えられる「役割」、教員を支える「環境」が相互にどのように関係し、それが「教員の成長」にどのような影響を与えているのかを探る。また、教員の成長を支援する効果的な役割の与え方やサポートについて参考となる例を示すことで、校内での人材育成の体制づくりを促進する。
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| 課題 |
子どもの権利の観点で人権教育の再構成
人権教育について、教職員が、今、関わっている児童生徒に直接関係するものと認識し、人権教育に取組む意義を理解することができるような動画コンテンツを８本作成する。
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| 課題 |
校内における不登校生徒支援の充実－高校生支援の今－
府立高校における不登校支援の充実を図るため、効果的な実践事例や支援の進め方を整理し、学校現場で活用できる『高校不登校支援ガイド』を作成する。このガイドを通じて、府立高校における不登校対策「OSAKA CYCLE～５つのＣ～」の理解と実践を促進し、各校における組織的・計画的な不登校支援体制の構築を支援する。
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| 課題 |
トライアングルプロジェクト ー深い学びの実装をめざしてー
市町村立学校における校内研究を通した深い学びの実装を推進するとともに、市町村教育委員会指導主事による、深い学びの実装に向けた学校支援の充実を支援する。
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| 課題 |
組織的な授業力向上をめざした「自走」モデルの構築
「組織的な授業力向上のためのセルフアセスメントシート」を活用して、教員の意識や生徒の学びの変容につながる、組織的な授業力向上に必要な「自走」の要素について分析するとともに、具体的な事例を収集し、それらを組織的な授業力向上をめざした「自走」モデルとして全校に発信することで、府立高等学校が「自走」できるようにする。
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| 課題 |
校種を越えてつなぐ自立活動実践調査・研究事業ー市町村立学校と府立支援学校の協働による指導力向上モデルの構築ー
市町村立小・中学校の支援学級・通級指導教室と府立支援学校が連携し、相互参観と協議を通じて自立活動の指導内容・方法を整理・共有し、校種を越えた専門性向上と指導の質の改善を図る。また、合理的配慮や基礎的環境整備との関連を整理し、通常の学級での支援にも活用できる視点を示すとともに、成果を府内に発信し、現場で活用できる資料として還元する。
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令和７年度
| 区分 | 研究主題・内容 |
|---|---|
| 課題 |
学び続ける教職員の育成ーPlantを活用した研修の工夫改善ー
Plantを利用して、キャリア（経験年数）ごとの研修受講状況を分析し、求められる研修を明らかにすることを通じて、キャリアに応じた研修プログラムの提供及び受講の促進に向けた工夫改善に係る提案を行う。
（令和６年度～令和７年度の２年間） |
| 課題 |
首席が活躍する学校づくり
学校経営計画の実現に向けて、首席がその役割を果たす上での課題や要因等を昨年度の調査結果を踏まえて更に調査・分析するとともに、首席が学校づくりに力を発揮している好事例等を収集、発信することを通して、首席が学校運営に参画することができる実践力の向上をめざす。
（令和６年度～令和７年度の２年間） |
| 課題 |
子どもの社会参画意識を育む教育実践
子どもの権利、特に意見表明権について、学校現場で求められる取組みについて調査・研究を行い、「実践事例集」を作成する。
（令和７年度のみの１年間） |
| 課題 |
校内における不登校生徒支援の充実－高校生支援の今－
府立高校における不登校生徒支援の取組みについて調査・分析し、課題や好事例を取りまとめて発信することで、「登校できていない」状態の生徒への支援の充実を図る。
（令和７年度～令和８年度の２年間） |
| 課題 |
組織的な授業改善を促進するための調査・研究
組織的な授業改善について、各校自身が今どのような段階であるのかを把握するための組織的な授業力向上のための自己点検表（学校ルーブリック）と、その使い方等をイメージするための「活用ガイド」を完成させ周知することで、各校の管理職や授業改善を推進するリーダー等がこれらを活用して、組織的な授業改善の取組みを、絶えず見直しながら充実できるようにする。
（令和６年度～令和7年度の2年間） |
| 課題 |
授業づくりに関する指導助言に必要な資質・能力の向上
授業づくりに関する指導助言に必要な資質・能力を明らかにした上で、「協働・支援」の手法を用いた研修支援を行うことを通して、各市町村教育委員会指導主事等の授業づくりに関する指導助言の質の向上をめざす。
（令和６年度〜令和７年度の２年間） |
| 課題 |
通常の学級に在籍する支援が必要な子どもの指導・支援に係る調査・研究
支援の必要な子どものためのアセスメントと指導・支援ガイドブック（暫定版）の内容について、複数の研究協力校との情報交換を基に改訂し、完成版を教育センターWebサイトにアップすることで、支援教育に係る指導・支援の充実をめざす。
（令和６年度〜令和７年度の２年間） |
令和６年度
| 区分 | 研究主題・内容 |
|---|---|
| 課題 |
学び続ける教職員の育成―Plantを活用した研修の工夫改善―
Plantを利用して、キャリア（経験年数）ごとの研修受講状況を分析し、求められる研修を明らかにすることを通じて、キャリアに応じた研修プログラムの提供及び受講の促進に向けた工夫改善に係る提案を行う。
（令和６年度～令和７年度の２年間） |
| 課題 |
首席が活躍する学校づくり
学校経営計画の実現に向けて、首席がその役割を果たす上での課題や要因等を分析するとともに、首席が学校づくりに力を発揮している好事例等を収集、発信することを通して、首席が学校運営に参画することができる実践力の向上をめざす。
（令和６年度～令和７年度の２年間） |
| 課題 |
「人権教育にかかる効果的な教職員研修の在り方」調査・研究
個別の人権課題や人権教育に関する基本的な知識や理解が深まるような動画コンテンツ及び研修パッケージを作成し、各校等における教職員人権教育研修の充実を図る。
（令和５年度～令和６年度の２年間） |
| 課題 |
高等学校における不登校生徒支援－大阪府高等学校教育支援センターを通して－
不登校生徒支援の充実について、大阪府高等学校教育支援センターの取組みから考察する。
（令和５年度〜令和６年度の２年間） |
| 課題 |
授業づくりに関する指導助言に必要な資質・能力の向上について
授業づくりに関する指導助言に必要な資質・能力を明らかにした上で、「協働・支援」の手法を用いた研修支援を行うことを通して、各市町村教育委員会指導主事等の授業づくりに関する指導助言の質の向上をめざす。
（令和６年度～令和7年度の2年間） |
| 課題 |
組織的な授業改善を促進するための調査・研究
府立高等学校各校が組織的な授業改善に関する自校の取組みについて、今どのような段階であるのかを把握するための「授業改善にかかる学校ルーブリック」を作成し周知する。
（令和６年度〜令和７年度の２年間） |
| 課題 |
通常の学級に在籍する支援が必要な子どもの指導・支援に係る調査・研究
発達障がい等の特性のある支援が必要な子どもの姿から、行動の要因とその指導・支援方法へのヒントがわかる事例集を作成し、支援教育に係る指導・支援の充実を図る。
（令和６年度〜令和７年度の２年間） |