調査項目、調査方法等を精査し、研修受講一定期間後にアンケートを実施するとともに、調査結果を分析し、効果的な活用に向け、実施時期や調査項目、方法等の検討及び効果的な研修の見直しを図る。
（令和３年度のみの１年間）

国の動向も見ながら幼児教育に携わる教職員の育成指標を作成するとともに、幼児教育センターが実施する研修体系を見直す。また、指標の策定を求められる市町村等に周知を図り、活用を促す。
（令和３年度～令和４年度の２年間）

学校における組織マネジメントを通じた人材育成の実践例を収集し発信することにより、各学校における組織マネジメントの方策を考える上でのてがかりを示し、学校における課題解決や人材育成の一助とする。
（令和３年度のみの１年間）

SDGsの観点に照らし、「ハンセン病問題」等、４つのテーマで調査・研究を進め、現在における人権課題の現状について、教職員が理解を深める。
（令和２年度～令和３年度の２年間）

今日的課題に即した支援方法を成果物として作成し、保護者や教職員が検索しやすいようWebページを刷新することで、 課題を抱えた子ども・保護者の支援に繋げる。
（令和３年度のみの１年間）

学習指導要領に示された資質・能力の育成をめざした具体的な授業の在り方や、1人１台端末等ICTを効果的に活用した授業の在り方について調査・研究をすすめ、その成果を府内に発信する。
（令和３年度のみの１年間）

ICTを効果的に活用した指導方法や授業デザイン、その校内研修の在り方などについて、先行的に取り組んできた学校の事例などを発信するとともに、府立高校における学校間での情報共有と成果の広い普及を目的とした教員間の意見交換の場（オンライン）を設定するなど、「主体的・対話的で深い学び」の実現に寄与することをめざす。
（令和２年度～令和３年度の２年間）

府立支援学校における先進的に取り組んでいる事例などを集約し、子どもの具体的な姿や活用による変容が見えるような形で、ICT機器等の活用方法を提示し、各学校における活用の促進に資するものとする。
（令和２年度～令和３年度の２年間）

教育センターにおける研修効果を測定する仕組みやその方法などについて、学識者と共に調査研究を行い、より良い教職員研修の効果測定について発信する。

府立学校における実践例をリサーチし、府内政令・中核市等の育成指標を活用した人材育成の例と比較してその特徴を分析し、府立学校における人材育成への大阪府教員等育成指標の具体的活用方法について研究する。

持続可能な開発目標（ＳＤＧｓ）や持続可能な開発のための教育（ＥＳＤ）の概念は、これからの世界を担う子どもたちにとって重要となる。既発行の「人権教育リーフレット」シリーズの中から、「子どもの虐待」「子どもの貧困」「性的マイノリティの人権」「ネット・スマホ問題と子どもの人権」という４つのテーマに対し、現状やSDGsの観点に照らして調査・研究を行い、その成果を教育現場に発信する。

学習支援や心理支援を充実させるとともに、在籍校との連携を強め、学校復帰や社会的自立への支援の方策を立てるための、教育支援センターにおけるICTの効果的な活用法を調査する。

不登校の解消は依然として大きな課題となっている。
保護者と学校との良好な関係は、不登校生徒への支援において不可欠なものであることから、不登校、不登校傾向にある生徒を持つ保護者の気持ちを知ること、また、知ることにより保護者へのアプローチ方法が見えてくることを、教育相談室が日々受けている保護者からの相談例を通してまとめる。

全面実施された学習指導要領に基づいた（主に）小学校の国語・算数に係る研究を通して、「指導と評価」に係る具体的な授業プランや教材、教職員の意識を高めていく研修素材について調査・研究をし、その成果を府内に発信する。

ＩＣＴ機器が、授業の中で主体的・対話的で深い学びを支えるツールとなるために、校内体制の構築や整備、校内研修の在り方、ＩＣＴを効果的に活用した指導方法や授業デザインについて、協力校等と連携しながら実証検証を行う。また、その成果を発信することで、府立高校における円滑なＩＣＴ環境の整備と、主体的・対話的で深い学びの実現に寄与する。

GIGAスクール構想に基づき、障がいのある幼児児童生徒に対して一人ひとりの教育的ニーズに応じたICTや先端技術の活用についての実践的研究を通して、各分野・機器別の活用リーフレットを作成することで、各学校における授業・活動の工夫・改善に資する。

各職階に必要な資質・能力を踏まえて、管理職自身が求めているスキル等のニーズやこれまでの研修効果等を把握し、管理職研修全体の改善と再構築を推進する。

主体的・対話的で深い学びの視点からの授業づくりについて、授業改善の取り組みを活性化するため、これらの視点についての理解を深め、よりよい授業づくりに資する。

「深い学び」とはそもそもどのような学びか、「深い学び」をどのように実現し、どう評価するのかなど授業デザインの在り方を追求し、新学習指導要領実施に向けて高等学校における授業改善の推進に資する。

プログラミング教育の全面実施に向けて、開発をめざしている指導事例集との関連を持たせながら、小学校教諭等を対象にプログラミング研修を実施し、教材活用事例集の開発に寄与する。

教育支援センターの活動拠点を教育センターに移すことで、生徒の入室を促進することや、教育相談室との支援・連携体制の強化、教育センターの施設を利用した活動の充実、及び教育センターの他室との連携等の取り組みによる機能強化を図り、１年間の活動について、その効果検証を行う。

教職員向けに、ケース・場面ごとの保護者支援の要点を示すことで、不登校生徒・保護者と学校との円滑な連携につなげる。

新学習指導要領で整理された三つの柱に基づく確かな学びに資する授業プランや教材、教職員の意識を高めていく校内研究について、調査研究する。

集団づくりの意義について、経験年数の少ない教職員が認識できるようになることをめざすとともに、人権課題に関する理解を踏まえて、すべての子どもたちの人権を尊重するための学級集団づくりの在り方について調査・研究する。

授業研究について、従来の授業後の研究討議会重視型から事前検討会重視型への転換を試み、参加した教師が授業の設計プロセスから共に行うことによって協働性を高め、組織として学べるようになることをめざす。