生徒心得

 学校は主となる生徒の活動の場です。校則を守り、学業・行事・部活動に積極的に取り組むことが大切です。
 金岡高校生としての誇りを持ち、明るく楽しい学校生活を送りましょう。

1.登下校

  1. 交通ルールを守り、交通安全を心がけること。
  2. 正門付近の混雑を避けるためにも、学年別時差登校を心がけよう。
    1年生は8:25、2年生は8:30、3年生は8:35分までに正門を通過できるよう心がけよう。
  3. 欠席・遅刻の場合は、必ず保護者の方より「さくら連絡網」を通じて学校に連絡してもらうこと。
    電話での連絡は8時30分~17時00分の間にお願いします。
     第1学年 072-257-1401
     第2学年 072-257-1402
     第3学年 072-257ー1403
  4. 早退の場合は、クラス担任に届けること。

2.校内生活

  1. 予習・復習を心掛け、授業を大切にし、自己の進路実現に向け努力しよう。
  2. 基本的生活習慣を確立し、学習・HR活動・行事・部活動に全力を傾けよう。
  3. 授業中はスマートフォン・携帯電話の電源を切ること。(考査中は特に注意)
  4. 通学靴は体育の授業時に使えるものが望ましい。サンダル等は禁止。
    校舎内では、学校指定の上履きを使用すること。
  5. 校内の物品等はていねいに扱い、誤って破損した場合は必ず届け出ること。

3.服装・頭髪等

  1. 頭髪は自然な髪型を基本とし、パーマ・染色・脱色等の加工をしてはいけない。 繰り返し違反したり、改善しない時は、再登校指導の対象となります。
  2. 化粧・マニキュアをしたり、指輪・ピアス・ネックレス等を身につけてはいけない。
  3. 登下校時、校内では制服(ブレザー・シャツ・ベスト・セーター・ズボン・スカート)を着用すること。
    制服を変形・加工してはいけない。
  4. 防寒着は、登下校時にブレザーの上に着用してもよいが、校内では着用しないこと。

4.自転車通学

  1. 自転車通学許可願を提出し、自転車に登録シールを貼ること。
  2. 校内所定の場所に整然と駐輪し、必ず施錠すること。
  3. 二列走行、スマホ運転、イアホン運転等、危険な乗り方をせず、交通ルールを守ること。

5.特別指導

  1. 法的に禁止されている行為や、いじめ・暴力的な言動・行動(ネット上も含む)、テスト不正行為・テスト受験心得違反等の問題行動があった場合は、特別指導(懲戒)の対象になります。 また、SNSなどに関する使用上の注意・指導については下記の『6.携帯電話・スマートフォン等の利用の注意 』を熟読してください。
  2. 単車・自動車等の免許取得については、保護者の承認を得ること。ただし、授業日に教習・試験を受けてはいけません。
  3. アルバイトは原則として禁止です。ただし各家庭において事情がある場合は、保護者の承認を得ること。
 携帯電話やスマートフォンは、インターネット・Eメール・カメラをはじめ、様々なアプリケーションツールが利用可能な、多機能情報通信ツールであり、その普及度は非常に高くなっています。その利用にあたっては、法律違反、校則違反・不正行為とならないようルールを厳守してください。

【ネット・メールに関する重要な禁止事項】

  1. 法律、条例、金岡高校の校則に違反する行為をしてはいけません
  2. 人権侵害、プライバシー侵害、個人情報漏えい、肖像権侵害、著作権侵害や人に迷惑・損害を与える行為、またはその恐れのある行為をしてはいけません
(ア)LINE、X(旧Twitter)、Facebook、Instagram、TikTok、掲示板、ブログ、投稿サイト、Webページ(HP)、チャット等に
  • 悪口(人を不快にさせる内容)、からかい、差別的内容、人を脅すような内容を載せる。
  • 他人の個人情報(名前・住所・携帯番号・メールアドレスなど)を載せる。
  • 顔写真など画像を無断で載せる。
(イ)メール、メーリングリスト、メールマガジンなどで、
  • (ア)と同様の内容のものを送信する。
  • 大量のメールを特定の人に送る。いたずらメールを送る。チェーンメールを送る。
(ウ)携帯電話のカメラなどで、隠し撮りをする。
※昨今、仲間うちだけで通信していた内容が流出したことで、他者が被害を受ける事例が増えています。たとえ「悪意はなかった」場合でも、被害にあった人の立場で判断されます。



【指導について】

  • このページには特に重要なものだけを書いています。その他のルール違反に対しても指導を行います。
  • 重大な違反行為に対しては、懲戒指導を行います。
  • 法律・条例に違反する行為(プライバシー侵害、人権侵害、著作権侵害、名誉棄損、脅迫、個人情報漏えいなど)があった場合、法令上の処罰も受けることになります。

令和6年4月1日 改定